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病院の転院で救急車?実はできる救急車での転院とは?

      2016/02/11

病院の転院で救急車?実はできる救急車での転院とは?

病院を転院したいが救急車でしか移動できない・・・

救急車といえば消防の救急車で緊急のイメージが強いですが

緊急じゃなくても救急車で転院できる方法をまとめました。

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次の病院を決めて転院を救急車でする

病院を転院する際は、救急車での搬送が必要になります。

これは、搬送中の容体の変化に対応できるようにしておく必要があるからです。

また、転院するときは、事前に転院先の病院に依頼・連絡を行う必要があります。

転院依頼は、患者側・現在入院中の病院側のどちらからでも行うことができます。

患者さんが転院する前の症状、状態、その他必要な情報を、転院先の病院が正確に把握し、転院予定日までに受け入れ態勢を整え、スムーズに転院を行えるようにするためです。

転院に必要な書類は

  • 担当医の紹介状
  • 診療情報提供書(または事前情報提供書。紹介元病院の主治医のサインが必要です)
  • 看護サマリー
  • 退院証明書

などです。

このほかに、入院中に処方されている内服薬を、何週間分かもらってから転院することを求められることもあります。

病院によっては「医療相談室」という部署をもうけている場合もあります。

ここでは転院についての患者側の相談を受け付けています。

入院中の病院に医療相談室がある場合、そこで転院先の病院を探したり、ソーシャルワーカーに社会保障の手続きを行ってもらうことができます。

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Sorry. No data so far.

病院の転院に利用できる民間救急車

病院を転院することになった時、一つ問題になるのは、救急車の確保についてです。

一般的には救急車=消防というイメージが強いかもしれません。

しかし、転院の際は、民間の救急車=国から『一般旅客自動車運送事業』または『患者等搬送事業所』の認可を受けた民間事業者が運用している救急車を使うこともできます。

この場合、119番の消防救急車とは異なり、搬送は有料となります。

その代わり、複数の都道府県をまたぐほどの長距離の搬送ができたり、他の緊急患者を優先することなく、速やかに転院を行うことが可能です。

民間救急車の乗務員は原則2名です。

そのうち1名は運転者で、普通自動車第二種免許を持っていなければなりません。

民間救急車には、法律で定められた車両仕様・搭載資器材の基準を満たす証である『患者等搬送用自動車』の認定シールが貼られています。

ただし、全国一律の基準で運用される消防の救急車とは異なり、民間の救急車は、事業者によって料金、サービス内容、搭載している装備などが違ってきます。

民間救急車を利用する際は、事前の確認が必要です。

病院の転院を最新の救急車でする

病院側が医療サービスレベルを高める目的で、最新の設備を備えた救急車を独自に導入していることもあります。

消防の高機能救急車と同じ心電図モニター、人工呼吸器、自動体外式除細動器(AED)などが装備されています。

脳内出血や自発呼吸ができないなどの、重症患者を病院独自に搬送することもできます。

また最新型の車両なら、防振ストレッチャーも搭載しています。

これは特殊な空気バネを装備したストレッチャーのことで、移動の際の振動が従来のものより少なく、搬送される患者さんの身体に負担をかけません。

搬送の際、多少のデコボコ道などでもスピードを落とさずに走ることが可能で、従来の救急車よりも短時間で搬送することができます。

転院元・転院先のどちらかの病院が救急車を所有している場合、使用を検討するのも一つの方法です。

ただし、病院の救急車で搬送した場合は救急車の使用料、人件費、医療行為の継続に伴う医療費などが発生します。

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